『日本経済新聞』は2016年までのロボット関連の学術論文を分析しまた。大学や企業などの各機関を対象に、2012～2016年と10年前の2002～2006年の統計を比較しました。
2016年のロボット関連の論文数を見ると、中国は6604本で米国を上回り1位となっています。日本は2254本で、ドイツに抜かれて4位に転落しました。2005年に中国に抜かれる前、日本は米国に次ぐ2位でした。
2002～2006年の論文数を見ると、米ボーイングが企業最高位の94位でした。日本企業は107位にソニー、150位に日立製作所がランクインしたほか、ホンダ、NTT、パナソニック、東芝、NECもランクインしました。しかし、2012～2016年はドイツのシーメンスが215位で最高位、日本からはホンダが279位にランクインしただけでした。
東京大学の浅間一教授は、「国際会議などに出席すると、日本のロボット研究の世界における存在感が低下していると実感する」と述べ、早急に実用化するため、日本は短期で成果が出る研究に偏りがちだと分析しました。バランスは極めて重要で、画期的な成果をもたらす中長期の基礎研究を支援すべきだとの見解を示しました。
日本において、大学の収入源である運営費交付金は減少し続けているが、他国は投資を増やしています。浅間教授は、「これは深刻な影響をもたらしています。日本の大学教授の研究時間が減ったことも原因の1つです。ロボット研究開発という日本の得意分野はいつの間にか奪われるだろう」と話しました。
