要介護化リスク軽減、スキマ時間の活動でもＷＨＯ推奨の「10分以上継続」より短くても効果、篠栗町での調査結果福岡県糟屋郡篠栗町（町長三浦正）は、九州大学および福岡工業大学と共同で実施している「篠栗元気もん調査」をとおして、息が軽く弾む、もしくはそれ以上の強度で行われる身体活動「中高強度身体活動（MVPA）注１，２」は、継続時間が10分未満のものが少しでも積み重ねられることでも要介護化のリスクが下がることを明らかにしました。これは、「健康増進のためにＭＶＰＡは１回あたり10分以上継続すること」というＷＨＯ（世界保健機構）によるこれまでの推奨内容を緩和するものとなります。
国内でも多くの健康施策においてこのWHOの基準が採用されていますが、高齢者にとって「1回10分以上の運動」は心理的にも肉体的にもハードルの高いものでした。しかしながら今回の調査結果から、日常の生活の中でスキマ時間などを活用して少しずつでも中高強度の身体活動を行い、そのような活動を増やすことでも要介護リスクを軽減できる可能性が示唆されました。
篠栗町では、このエビデンスに基づき介護予防事業のさらなる発展や、町民への啓発活動を積極的に進めて参ります。
注１：ＭＶＰＡ（中高強度身体活動）：moderate-to-vigorous physical activityの略
注２：ＭＶＰＡ相当の身体活動の例（国立健康・栄養研究所「身体活動のメッツ表」より）
＜運動＞・社交ダンス・バレーボール（練習）・自体重を使った軽い筋力トレーニングなど
＜生活活動＞・犬の散歩・掃除機かけ・階段の昇降・子どもと遊ぶなど
調査について
篠栗町では平成23年から、九州大学健康・運動疫学研究室（代表：九州大学キャンパスライフ・健康支援センター熊谷秋三教授）と共同で「篠栗元気もん調査」を開始しました。平成27年からは福岡工業大学身体活動研究室（代表：楢﨑兼司教授）も本調査に参加しています。本調査は、より良い介護予防事業を行うための知見獲得を目的とし、現在も継続的に実施しています。
今回の研究では、三軸加速度計内蔵の活動量計により得られた客観的なデータを用いることで、MVPAおよびその継続時間が厳密に規定され、その上でMVPAと要支援・要介護認定との関連がより正確かつ詳細に評価されている点が、今回の研究の大きな特徴（オリジナリティ）の一つであると言えます。なお、この研究成果に関しては、両大学の研究グループによって今月アメリカの老年学雑誌「Journals
of Gerontology: Medical Sciences」にオープンアクセス論文として発表されました。
研究の内容・結果
この研究では、篠栗町住民のうち、「篠栗元気もん調査」を開始した平成23年時点に65歳以上だった1,678人を対象として、調査開始時点でのMVPAとその後６年間の要支援・要介護認定との関連を検証しました。解析の結果、継続時間10分未満のMVPAの１日あたりの平均時間が長くなるほど要介護化リスクが低くなることが明らかになりました。
下記リンクから論文がダウンロードできます
https://doi.org/10.1093/gerona/glaa046
