「2014年中日大学教育フォーラム」が13日、中国留日同学総会（中国人訪日留学生同窓会連盟）の主催、在日本中国大使館などの後援により、東京で開催されました。
日本の高等教育学会の会長を務める筑波大学の金子元久教授、華中科技大学前学長、中国工程院の李培根院士が基調講演を行いました。同フォーラムには、在日本中国大使館の楊宇・参事官兼大使館報道官、同大使館留学生事業部の陳世華・副部長および約50人の中日両国関係者が出席しました。
基調講演において、金子教授は、「日本では、医療・リハビリ分野を除いては、専攻分野を仕事に活かせていないのが現状だ。工学部出身の学生の場合、自分の専攻分野を仕事に活用している割合は16％にとどまっている。このような状況から、大学において、総合的な知識を広く学ぶことがますます重要になっている。現在、日本の大学では、入学者の選抜において、知識を重視している。つまり文化課程の試験が実施されている。高校生の自主学習能力に関する考査を今後どのようにして入試科目に取り入れるべきかについて、今は検討段階にある」と述べました。
李院士は、中国大学教育の発展史と現在の問題について詳しく紹介しました。「1990年代以降、中国の大学教育は急成長を遂げ、今では大学進学率は80％に迫る勢いだ。同時に、低すぎる教員の基本給、不合理な収入構造、研究を重視し、教育を軽んじる著名教授など、大学教育におけるいくつかの問題点も浮上している。大学教育の原点は、『人間を育てる』ところにあり、学生本位であらねばならない」と同氏は強調しました。
この日、日本で活躍する数人の中国人教授が、フォーラムのテーマを巡り、活発な討論を繰り広げました。
楊参事官は、「中日関係は依然厳しい状態にあるが、在日本中国大使館は、これまでと変わることなく、各分野での両国の協力・交流を積極的に推し進めていく」と述べました。
中国留日同学総会の汪先恩会長は、「中国の教育事業は急速に発展しているが、同時にいくつかの問題も生じている。それらの問題に正面から向き合い、検討を重ねて問題を解決することで、より多くの中国人が質の高い教育を受けることが可能となるだろう」と指摘しました。
